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空き家グッド

空き家、空き室、空きビル、空き店舗、空き倉庫は問題ではなく可能性!空き家を活用して社会的課題を解決し、新しい街のコンテンツに生まれ変わらせる。そんな観点から書いているブログです。

元服屋の空き家がまちづくり企業の事務所兼ギャラリーに!アップサイクルな展示を見てきた

  • まちづクリエイティブの事務所兼ギャラリーは元服屋の空き家
  • 「何が価値を決定するのか、について何を知っているのか」展示
  • 150着の古着をまちの人たちで仕分け
  • 古着に価値を持たせるまちの人/アーティストの力
  • 古着のアップサイクルのプロセスは空き家のリノベーションに通じる

まちづクリエイティブの事務所兼ギャラリーは元服屋の空き家

2015年6月から縁有って関わらせてもらっているMAD Cityプロジェクトですが、その母体であるまちづくり企業、株式会社まちづクリエイティブの事務所兼ギャラリーは、元服屋で空き家だったんです。テナント看板に書かれた「メンズ・ファッションハウス”マキノ”」にその痕跡と建物の歴史を感じます。

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最近リニューアルしたMAD City Gallery。以前よりもギャラリー感が出ています。

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古民家を活用してまちの価値を高める!滋賀県大津市のエリアリノベーション企画事務所「まち波」に注目

  • 古民家のポテンシャル
  • 滋賀県大津市のエリアリノベーション
  • まち(エリア)の価値を高めるとは?

古民家のポテンシャル

古民家カフェや古民家レストラン、古民家サテライトオフィスなどなど、古民家ってコアなファンが多くて、確かに趣があって素敵です。そんな古民家ですが、明確な定義は存在せず、株式会社日本政策投資銀行が出している2015年4月公表のレポート古民家の活用に伴う経済的価値創出がもたらす地域活性化(PDF)によると、「1950年以前に建てられた木造(防火木造を除く)の住宅、防火木造の住宅の総数」と定義しています。まぁこれも仮の定義なので、曖昧といえば曖昧ですが。

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賃貸DIY初心者でも安心!専門業者さんの力を借りてDIY改装を進める

  • DIYはハードルが高い…
  • 住空間を自分好みに快適に
  • 水道やガスの配管は業者に委託
  • DIY工具、工房のレンタル、DIY指導スタッフの常駐
  • DIY賃貸は空き家・空き室の解消につながるか?

DIYはハードルが高い…

空き家活用・再生にとってDIY賃貸DIY改装が注目されているわけですが、少なくともぼくのように今まで普通の壁真っ白で原状回復義務のある賃貸物件に住んできた人にとっては、いざDIYって言っても、ハードルが高い。結局のところ、興味とやる気、そして時間といったもろもろの条件がある人にとっては、それこそDIYで勝手にYouTubeで公開されているDIYの動画見たり、ホームセンター行ってみたりしてどんどん進めていくんだと思います。 

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駅前の木造戸建て空き家がおしゃれなカフェに!「FINETIME COFFEE ROASTERS」がいい感じ

  • 築52年の木造戸建て空き家がリノベーション
  • おしゃれな自宅兼カフェに
  • 元々は医師だった方の自宅だった
  • リビタの「リノサポ」を活用
  • 空き家が生まれ変われば街も生まれ変わる

築52年の木造戸建て空き家がリノベーション

以前こちらの記事で書いて以来ずっと気になっていた、築52年の木造戸建て空き家がリノベーションされて生まれ変わったカフェ「FINETIME COFFEE ROASTERS」を見てきました(ちょうどCLOSEDだったので、建物や周辺の写真を撮ってきただけですが…)。

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空き家を活用して高齢者や子育て世帯の住まいをサポートする!その空き家を登録してみませんか?

  • 空き家を活用して高齢者や子育て世帯の住まいをサポート
  • 空き家は住宅セーフティネットになる
  • 居住支援協議会による支援の強化
  • 2020年度末までに空き家17.5万戸の登録を目指す

空き家を活用して高齢者や子育て世帯の住まいをサポート

空き家を活用することで社会的課題の解決につながったりします。例えば今後10年で、単身の高齢者単身は100万人増加しますが、賃貸住宅の家主の約7割は高齢者の入居に拒否感があると感じています。家賃の支払いや居室内での死亡事故などを懸念してのことです。また他にも、若年層の収入はピーク時から1割減していたり、若年夫婦が理想の子供数を持たない理由に「家が狭いから」というケースもあったりと、こういった住宅確保要配慮者(高齢者、低額所得者、子育て世帯、障害者、被災者等の住宅の確保に特に配慮を要する人)にとっては特に、安心して満足する住まいのニーズは大きいものがあるわけです。そこでこのたび、民間の空き家・空き室を活用して、高齢者、低額所得者、子育て世帯等の住宅確保要配慮者の入居を拒まない賃貸住宅の登録制度を創設するなど、住宅セーフティネット機能を強化するための「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律の一部を改正する法律案」が、閣議決定されました。

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